給食と地産地消運動

「うまいな〜！」私が言った。 周りの生徒が笑い始めた。私がいた中学校は茨城県の農村にあって、生徒達は恐らく俗語を話している外国人を当時まで見ることはなかったと思っている。何がうまかっただろう。その学校の給食は意外においしかった。野菜と肉は新鮮で、家庭料理ほどいろいろな味いっぱいと思った。その農村は法律で給食センターが地産の農作物しか使わないようにした。日本の給食の味が私の中学校時代の給食の記憶を呼び覚まして、きっとアメリカの給食の味と日本の給食の味は比べられないものだろう。地産地消に基づいて作文を書こうと思って、給食の歴史から現在の地産地消運動まで調査した。でも、給食について書くなら、その前に、歴史を少し復習しないと読者には悪いと思っている。

現在の日本ではほとんどの児童・生徒が学校給食をもらっている。給食は自治体が管理していることだが、 現在の給食システムは最初の給食システムと比べると非常に細かい目的で運営された。１８８９年に山形県では聖職者が貧しい子供のために日本の最初の給食プログラムを開始した。 １８８９年と第二次世界大戦の間、山形県で行われた給食プログラムは全国に拡大し、たくさん栄養失調の子供が援助された。当然、戦時中に給食はなくなり、大部分の食品は軍隊のために使われた。敗戦後、国連児童基金 と占領地域救済資金 が粉状ミルクと小麦粉を寄付し、１９５２年までに給食が全国に再現した。１９５４年に現在にも利用している給食法が可決された。

アメリカの学校給食プログラムは日本と同様貧しい子供のために開始された。１８５３年にニューヨークの子供共生組合が職業学校へ通っている学生のための給食プログラムを管理し始めた。１９０４年に出版された「貧困」と言う本が「栄養失調の肉体が 脳を満足させることができない」と言う学説を紹介し、これに基づいてアメリカの各地に学校給食が拡大した。 米国農務省によると、１９８１年に 全国では６４，５００の給食センターが稼働していると推定したそうだ。

最近、アメリカと日本では石油の値段がだんだん上がっていくとともに食材の物価も高くなってきた。恐らく給食費もますます上がって行くだろう。どうしてかというと作動させている設備の燃料や使う食材の給食センターまでの運送費などの給食に関するものが高価になったからだ。 日本では給食費の一部は保護者が負担することだが、値上がりが保護者の負担にならないように新しい政策を立てようとしているそうだ。例を挙げると主に「地産地消」と言う政策があるだろう。

日本で地産地消運動が普及したと思われている。「Watagonia.com」という「農家産直検索サイト」を見ればこれがすぐ分かる、日本の全部の都道府県では地産地消が行われている。 普通の農民が市場ではなく地元の学校へ余剰農作物を売らないからどうやって 地産地消を促進するだろう。例として岩手県の台東村を見ると、一般的な小型や中型の畑を持っている農民は 余剰農作物 があればすぐ捨てるか近所の人に与えるようだ。 地産地消運動を支持する対象を余剰農作物 のある農家に定め、農村経済を保護 すると同時に、子供の健康を促進するように地産地消を発達させてきた。こういう形で 地産地消 が日本の端から端まで広がってきた。

アメリカでも、日本と同じ状態で、地産地消運動の信者が増加している。自治体が地産地消をやっているかどうかを見分けるのは困難だが、地産地消運動は私立とチャータースクールから公立学校に広がっているそうだ。日本と逆に、アメリカでは地産地消の支持者は肥満児問題、食の安全、 また子供の食育に取り組むことを通して、促進している。 地元の農業に基礎を置く経済を保護するために地産地消システムにするという主張を馬耳東風に聞き流すアメリカ人が多いに違いない。なぜなら恐らく、アメリカでは小農は大体いなくなったからだ。

地元の経済を救援するためだったり、児童・生徒の食育を促進するためだったり、肥満児問題を解決するためだったりと、全ての理由は非常に重要で、学校給食が地産地消と言う学説の下に学給が管理された方が良いに違いないと思っている。その上、経済の面から見ると地産のものを食材として使うと給食費、設備費、または運営費、全てを節約できそうだろう。

参考文献
Misuda Y., 2006-08-10 "Current-State and Problems of "School Lunch from Local Farm Activity" in Japan" Paper presented at the annual meeting of the Rural Sociological Society, Seelbach Hilton Hotel, Louisville, Kentucky . 2008-09-13 from http://www.allacademic.com/meta/p124895_index.html, ３頁

意味は英語で：UNICEF

池尾愛子（２００５）「 日本における経済学の国際化と
国際経済学の展開」『早稲田商学』4０５号、早稲田大学商学部、３頁

Misuda Y., 2006-08-10 "Current-State and Problems of "School Lunch from Local Farm Activity" in Japan" Paper presented at the annual meeting of the Rural Sociological Society, Seelbach Hilton Hotel, Louisville, Kentucky . 2008-09-13 from http://www.allacademic.com/meta/p124895_index.html, ３頁

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『日本全国の地産地消』 http://watagonia.com/food/local.html （2008/09/22アクセス）「地産地消おかやま農政企画課」 http://www.pref.okayama.jp/norin/nosei/momoppy/index.html (2008/09/22アクセス)　と「地産地消推進方針」http://www.pref.okayama.jp/norin/nosei/momoppy/housin.htm (2008/09/22アクセス)

Langston, J. (2008, January 10). Bill Aims to Put More Farm-Fresh Foods on School Lunch Menus. The Seattle Post-Intelligencer. Retrieved September 21, 2008, from http://seattlepi.nwsource.com/local/346791_farmtoschool10.html

Doctors Name Healthiest School Lunch Programs in the United States. Retrieved September 23, 2008 from http://www.healthy.net/scr/news.asp?Id=9466